リフォーム保証、失敗しない3つのポイント
こんにちは、永山です。
リフォーム業歴は12年で、これまで800件以上の現場を経験してきました。
これからお話しするのは、
- リフォームの保証期間はどれぐらいか？
- 工事保証とメーカーの保証は別物なの？
- リフォーム保証がない業者もいるの？
という「リフォーム保証」についてです。
というのも、僕の学生時代からの友人が最近実家のリフォームをしたのですが、
依頼した業者とリフォーム保証で揉めている、と僕に相談があったからです。
具体的には、リフォームして「7か月後に壁紙の表面からサビのような跡がでてきた」という話。
と一瞬でわかったのですが、どうやら工事保証がないという理由でやり直しはしてもらえないそうです。民事訴訟したら勝てる内容ですが、当然時間とお金のほうがロスが多いので、友人は諦めて泣き寝入りしました。
なので、これからリフォームする人はリフォーム保証について最低限の知識を持っておいてください。
それでは、リフォーム保証の全体像から順番にお話ししていきます。
この記事では一般的なリフォーム保証の内容を解説しています。より正確な内容は、依頼するリフォーム業者や弁護士等にご相談ください。
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目次
リフォーム保証の全体像
まずリフォーム保証には2種類あります。
- メーカー保証
- 工事保証
結論をいうと、リフォーム業者とのトラブルは「工事保証の内容」から発展するケースが多いです。
では順番に解説します。
メーカー保証
メーカー保証は「購入した商品についてる保証」です。
トイレであればTOTOやLIXILといった製造したメーカーが保証をしてくれます。
他にも給湯器やキッチン、ユニットバス、建具なんかにも保証があります。
もっと具体的にいうと、キッチンであれば換気扇やガスコンロ、水栓といったパーツごとに大体最低1年の保証がありますね。ようは家電量販店で購入するエアコンや冷蔵庫、空気清浄機などの保証と同じようなものです。
そして、より慎重な人は延長保証（3年や5年）に追加費用を払って加入します。
工事保証
工事保証は「リフォーム業者が工事した作業についてる保証」です。
具体的には、
- 自然劣化でない壁紙クロスのめくれ
- キッチン排水からの水漏れ
- 扉の立て付けが悪く、開け閉めが上手くいかない
といった普通に使用してるだけでは起こりえない問題。
工事の技術が悪くて起こる問題には、リフォーム業者からの保証があります。
リフォーム保証で注意すべきポイント
リフォーム保証にはメーカー保証と工事保証がありますが、メーカー保証は通常どの製造販売元も1年はあるので、注意すべきは「工事保証」についてです。
まず前提として、リフォームの場合は新築の10年保証といった刑法で定められてる保証がありません。なのでリフォーム業者によっては工事保証をうたってない業者もいます。
とはいえ民法上では瑕疵担保責任が定められてるので、
と考えといてください。なので最低限、工事保証の有無だけは確認しておきましょう。
次に大事なのが「工事保証書」として事実確認ができるよう履歴を残すことです。業者の中には「保証しますよ～」といいつつ口だけで書類を作成しない業者もいます。
リフォームは言った言わないのトラブルも多いので、業者を簡単に信用せず書面ベースで作成してもらいましょう。
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リフォーム保証期間
リフォーム保証の有無を確認したら、最後はリフォームの保証期間です。
保証期間は工事内容によって変わります。
例えば、
- 基礎工事であれば10年
- 防水工事であれば5年
- 壁紙工事であれば1年
といった具合で工事内容によって一般的に保証期間の長さが違います。
「広告では最長10年保証と書いてても、依頼した工事だと1年しかなった。」
というのはザラにあるので、依頼する工事の保証年数はしっかり確認してください。
（当然、保証内容も合わせて確認しておきましょう）
ちなみに第三者機関の保証商品（JBRのあんしん修理サポートサービスなど）もあるので、全面改装など規模の大きい工事であれば検討してみてください。このサイトでは無料の工事完成保証がある会社紹介サイトについても紹介しています。
まとめ
最後にまとめると、
- リフォーム保証には「メーカー保証と工事保証」がある
- 刑法の定めがないので「工事保証がないリフォーム業者も存在する」
- 重要なのは「工事保証の有無」と「書類として履歴を残すこと」
- 「依頼した工事内容で保証期間が違う」ので注意が必要
- 規模の大きい工事であれば「第三者機関の保証」も検討する
といった感じです。
保証だけで業者を決めるケースは少ないですが、「業者選びの指標」としてリフォーム保証も重要な検討材料です。
リフォームの値段やデザインだけでなく、リフォーム保証も頭に入れておきましょう。
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